マーケティングオートメーションで個人情報はどう扱われる?

電子メールアドレスの扱いに注意する

インターネットを通じて簡単にコミュニケーションができるのが電子メールです。かつてはパソコン同士のみでしたが、今はスマホや携帯電話などからでも行えます。電子メールの種類としては、会社から社員に配布されるものや、プロバイダ―契約時に作られるもの、その他ウェブメールなどはインターネット上のサービスとして利用ができます。マーケティングオートメーションにおいても電子メールは重要なアイテムになり、顧客などから得ますが、扱いには十分注意しないといけません。電子メールアドレスは個人情報保護法における個人情報に該当します。ですから安易な管理をして流出させれば、損害賠償などが必要になるかもしれません。注意して管理をしなければいけません。

利用目的を開示してそれ以外の目的で使わない

懸賞やアンケートにおいて、自分の住所や名前を書いて行うときがあります。それらの情報を利用する目的が書かれていて、それ以外には使わないとも書かれています。何らかの個人情報を得た時には、適切な対処が必要になります。マーケティングオートメーションにおいて電子メールの取得がありますが、客先に対してイベント情報を送信したり、営業的な案内を送信します。この時にその目的以外に利用するとなると、個人情報保護法に違反してしまい、トラブルの原因になります。どのあたりまでが目的に該当するのか、目的外になるのかを把握して扱う必要があるでしょう。安易にイベントの案内を送ってしまうと、目的外の利用と摂られてしまうときもあるでしょう。